小売業の転倒予防を理学療法士が支援

”小売業においては、労働災害の件数も災害発生率も増える傾向にあり、特に食品スーパー
及び総合スーパーにおいて労働災害が多発している。総合スーパーの労働災害の内訳をみ
ると、「転倒」によるものが全体の 37％と最も多く、被災者の約 9 割が女性、年齢別でみる
と 50 歳以上の転倒災害が多い。さらに 50 歳以上の女性の転倒災害の 7 割が骨折を伴い、
1 か月以上の休業となる者が約５割に達しており、経営的な視点においても課題となってい
る。
これらを踏まえて、2021 年 9 月には当時の三原厚生労働副大臣より小売業における労
働災害防止に向けたより一層の取り組みの推進に関して協力要請がなされた。
これらより、イオン株式会社および関連会社において、定年延長・撤廃に向けた労働者の
労働災害防止の取り組みの一つとして身体機能の維持向上及び、一人一人の従業員の健康
の保持増進による生産性向上に向けた取り組みが重要となり、この度、公益社団法人日本理
学療法士協会1と共同で事業を実施することとなった。”

上記の引用レポートはこちら

解説：これまで、理学療法士は介護や医療の現場でケガや病気をした人のリハビリテーションのための運動療法や物理療法を行う立場でありました。しかし近年、就労人口の高齢化、働く女性が増えたことによる、転倒労災の増加と転倒した場合の骨折という重症化ケースが増てきたことを受け、高齢者の予防事業など地域保健のみならず、産業保健で対策をとる必要が生じてきました。　

こうした状況をうけ、当スタジオユウでは、転倒事故防止の取り組みの一環として、これまでの環境整備やリスクマネジメントだけでは防ぎきれなかった”個人の体力や認知力の低下”を防ぎ、就労時のパフォーマンスを高めるための施策の一つとして、運動指導講演会を行っています。

■詳しくはお問い合わせください